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カテゴリ:EV・FCV(燃料電池車)、次世代乗り物( 22 )
全固体電池の正極にセラミックをコーティングする技術を開発、山形大などの研究グループ

~全固体電池の正極にセラミックをコーティングする技術を開発、山形大などの研究グループ~

米澤新聞 2020.3.8(日)より

 山形大学の森下正典産学連携教授と第一稀元素化学工業・大阪府&フロイント産業・東京都は、次世代電池「全固体電池」で正極コーティングの技術開発に成功したと発表。
 従来のリチウムイオン電池用の正極を使うと、固体電解質が正極を分解するため、全固体電池の短くなってしまう課題があった。

💛ナノ㍍の暑さで正極にセラミックをコーティングする技術を開発。
 ★山大と第一稀元素化学工業は特殊セラミックを含むコーティング溶液を開発
 ★フロイント産業がコーティング装置を開発
 
2019.12.6
~次世代蓄電池の実用化競争:日本の蓄電池産業発祥の京都で~

NIKKEI Business DAILY
日経産業新聞 2019.12.6(金)より

💛 シャトルバッテリー:コネックスシステムズ社

固体酸化物形燃料電池(SOFC)に鉄ー空気電池を組み合わせた蓄電池。
❖ 水素と酸素イオンを反応させて発電する。燃料電池は水素を供給する必要があるが、シャトルバッテリーは鉄の酸化還元反応を使って水素を作る。
❖ 理論上、同じ大きさのリチウムイオン電池の5倍のエネルギーを出せる。

💛 GSユアサ: コバルトの使用量を減らした低コストなリチウムイオン電池の開発を推進

日本の電池の歴史は「日本のエジソン」と呼ばれた島津製作所の二代目・島津源蔵が1895年に鉛蓄電池を国内で初めて開発したことに始まる。
島津の電池部門が独立してできたのが現在のGSユアサだ。「GS」は島津源蔵のイニシアルに由来する。

💛 全固体電池:吉野彰氏が理事長を務める技術研究組合「リチウムイオン電池材料評価研究センター(LIBTEC)」でパナソニックやトヨタ自動車と研究に取り組む。

❖ 村尾修社長は「25年にも車載向けの全固体電池を開発したい」と意欲を示す。

💛 村田製作所:ソニーから電池事業買収。業界最大容量の全固体電池を量産化

❖ 各社に先駆けワイヤレスイヤホンなどのウエアラブル端末に使える小型の全固体電池の量産化にメドをつけた。
  20年度から月産10万個の生産を目指す。
❖ リチウムイオン電池は発火しやすい液体の電解質を使うが、全固体電池は固体の電解質を活用。燃えにくく安全性が高い。
❖ 2~2.5㍉アンペア時と業界最高水準を達成。10月に千葉幕張で開催された家電見本市「CEATEC2019」では経済産業賞を受賞した。

💛 全樹脂型電池:化学メーカー三洋化成工業

日産自動車でリーフの開発に携わった慶応大学の堀江英明特任教授と共同で開発。
❖ 従来は金属が使われる集電体を樹脂に置き換えた。セパレータが不要で従来のリチウムイオン電池に比べてコストを最大6割減らせる。 
❖ 堀江氏が立ち上げたスタートアップに出資、子会社化して事業育成。
❖ 三洋化成の安藤孝夫社長は「安全性は全固体電池よりも高い」と強調。
❖ 21年初頭にも150億円かけて新型電池の新工場を福井県に建設する案を検討。 

💛 京セラ:電解液を電極に練りこんで粘土状にする新技術で次世代型リチウムイオン電池を開発。

❖ 20年秋から量産化
❖ 電極を仕切るセパレーターや集電体を減らせるため製造コストを3割程度下げられる
❖ 住宅用蓄電システムの蓄電池として商用化

💛 京都大学:内本喜晴教授らはトヨタ自動車などと共同で「全固体フッ化物イオン電池」を開発中

❖ リチウムイオンの代わりにフッ化物イオンを使用
❖ 従来のリチウムイオン電池に比べ10倍以上の高いエネルギー密度を達成できる。
❖ 電解質に固体を用いる「全固体」で燃えにくく安全性にも優れる。

全固体電池の正極にセラミックをコーティングする技術を開発、山形大などの研究グループ_c0075701_15414584.png

【2018.11.22】
~次世代電池・「全固体型電池」、家電で先行~

日本経済新聞 2018.11.22(木) より

 次世代電池の本命と期待される「全固体電池」が、暮らしや産業に浸透する可能性が出てきた。電子部品の大手・TDKが指先に乗るサイズの小型品の実用化にめどをつけた。

 電気自動車・EVで利用できるとして注目されてきた全固体電池が、家電分野などで先行する見通しだ。
全固体電池の正極にセラミックをコーティングする技術を開発、山形大などの研究グループ_c0075701_10095149.png

«全固体電池»
❖ 主要部品の電解質等、全てを固体の材料でつくる。
❖ 大容量で、急速充電に向く。
❖ 液体を使わないため安全性が高い。
❖ 高温・低温の環境下で使えるため、航空・宇宙分野での利用も期待される。
<開発状況:TDK>
❖ 数ミリ角のチップタイプを開発済みで、1千回の充電が可能。
❖ サンプル出荷を開始、量産体制を整えている最中で本格的な実用化はでは世界の先駆けとなる
<提案用途:TDK>
❖ 小型製品を家庭やオフィス、工場でのエアコンや照明などで利用することを提案。エアコンの温度を調整するために温度を測るセンサーに埋め込む。センサーのボタン型アルカリ電池の代替えの想定。
<トヨタ自動車>
❖ 2020年代前半に実用化を狙っている。航続距離を延ばすことが出来、充電時間は短くなる。
❖ フォルクスワーゲンも2025年ごろまでに量産を整える計画

<富岡 恒憲=日経 xTECH/日経Automotiveより>
電気自動車(EV)用の全固体電池の実用化に、トヨタ自動車が本気だ。同社は、2020年代前半にまず、数量限定で既存電池の性能を超える全固体電池を実用化。その後、高性能化と大量生産技術の確立を目指す。2030年までにEVがエンジン車並みの競争力を持つ可能性が出てきた。

「全固体電池は(EVの)航続距離を飛躍的に改善するポテンシャルからゲームチェンジャーになり得る技術だと考えている。200人を超える技術者とともに、2020年代前半の実用化を目指して開発を加速している」―。2030年以降との見方が大勢を占めていたEV用の全固体リチウムイオン電池(以下、全固体電池)の実用化が、一気に前倒しとなった。

 発言の主はトヨタ副社長のディディエ・ルロワ(Didier Leroy)氏である(図1)。2017年10月開催の東京モーターショーで明かした。同社はさらに、同年12月13日に、パナソニックと全固体電池を含む車載用角型電池事業に関する協業を検討すると発表。同月18日には、同社副社長の寺師茂樹氏が、「トヨタの電動車普及に向けたチャレンジ」の説明会の中で全固体電池の2020年代前半の実用化を改めて表明し、同社の本気度を強調した。


<各社が開発を競う>
❖ 太陽誘電、村田製作所
❖ 日立造船:航空・宇宙分野での活用を狙う。2020年代後半にEVに参入する計画


<課 題>
❖ 最適な電解質の材料探し
❖ 量産技術の開発

<展 望>
❖ 幅広い産業で今後、あらゆるモノがネットに繫がる「IoT」の仕組みが広がる。工作機械など産業設備、橋や道路などインフラに振動や温度を測るセンサーを取り付け、データを吸い上げて事業の改善に活用する。
❖ センサーの電源として長寿命で小型の全固体電池の需要が拡大する。データ経済の重要な裏方となりそうだ。

<将来の市場規模>
❖ 富士経済によると、世界市場規模は、2017年で21億円、2030年頃に実用化が進み、2035年に2兆7877億円まで拡大する見込み。

«産業を支える電池は世代世代を繰り返してきた»
1.マンガン乾電池: 使い切りの1次電池
❖ 1800年代後半~
❖ 独ガスナ―など欧州勢が先行
❖ 電極材料に金属のマンガン活用。安価だが電力小さい

2.アルカリ乾電池:1次電池
❖ 1900年代後半~
❖ 米エナジャイザーなどが開発
❖ 1次電池の主流。マンガン乾電池の3~5倍のエネルギー

3.リチウムイオン電池:充電可能な2次電池
❖ 1990年代~
❖ ソニーが世界初の商品化、中国CATLが自動車用首位
❖ 現在の電池の主流。スマホ、パソコンなどに幅広く普及

4.全固体電池:2次電池
❖ 2020年~
❖ TDKなど日本製、サムソンなど韓国勢、米国勢競う
❖ リチウム型より大容量で長寿命。IoT時代の黒子に

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by ykkyy | 2020-03-08 18:50 | EV・FCV(燃料電池車)、次世代乗り物 | Trackback | Comments(0)
山形大学が「xEV飯豊研究センター」の運営を継続

~山形大学が「xEV飯豊研究センター」の運営を継続~

 山形新聞2020.2.20より

 山形大学が、飯豊町と連携して設立したリチウムイオン電池開発拠点「xEV飯豊研究センター」(飯豊町)を核に飯豊電池バレー構想を引き続き推進する方針を、飯豊町と山形銀行との3者で確認。2月末までに方向性を示す意向。

飯豊電池バレー構想
 飯豊町が山形大、山形銀行と連携し、リチウムイオン電池関連産業の集積を図り、交流人口の拡大や雇用創出、人材育成を目指す取り組み。
 中核施設の「山形大xEV飯豊研究センター」は同大が8億円、町が7億円を拠出し2016年1月に完成。建物については町が同大に年間1千万円で貸している。


山形大学が「xEV飯豊研究センター」の運営を継続_c0075701_20493722.jpg

山形大学が「xEV飯豊研究センター」の運営を継続_c0075701_2049316.jpg
撮影:2016.11.24

2020.1.23
~山形大学が「xEV飯豊研究センター」から、撤退の意向~

 山形新聞2020.1.23より(日本経済新聞、河北新報にも同記事が掲載されている)

 山形大学が、飯豊町と連携して設立したリチウムイオン電池開発拠点「xEV飯豊研究センター」(飯豊町)から、3月末まで撤退の意向。
 建物を所有する町は、センターを核とした飯豊電池バレー構想(※)をする推進する考えで、施設内での研究継続を大学側に求めていく。


飯豊電池バレー構想
 飯豊町が、山形大と山形銀行と連携し、リチウムイオン電池関連産業の集積を図り、交流人口の拡大、雇用創出、人材育成を目指す取り組み。中核施設の「山形大xEV飯豊研究センター」は同大が8億円、町が7億円を拠出し、2016年1月に完成。建物については町が同大に年間1千万円で貸している。周辺にはホテル
屋台村も整備された。

2019.12.6

~次世代蓄電池の実用化競争:日本の蓄電池産業発祥の京都で~

NIKKEI Business DAILY
日経産業新聞 2019.12.6(金)より

💛 シャトルバッテリー:コネックスシステムズ社

固体酸化物形燃料電池(SOFC)に鉄ー空気電池を組み合わせた蓄電池。
❖ 水素と酸素イオンを反応させて発電する。燃料電池は水素を供給する必要があるが、シャトルバッテリーは鉄の酸化還元反応を使って水素を作る。
❖ 理論上、同じ大きさのリチウムイオン電池の5倍のエネルギーを出せる。

💛 GSユアサ: コバルトの使用量を減らした低コストなリチウムイオン電池の開発を推進

日本の電池の歴史は「日本のエジソン」と呼ばれた島津製作所の二代目・島津源蔵が1895年に鉛蓄電池を国内で初めて開発したことに始まる。
島津の電池部門が独立してできたのが現在のGSユアサだ。「GS」は島津源蔵のイニシアルに由来する。

💛 全固体電池:吉野彰氏が理事長を務める技術研究組合「リチウムイオン電池材料評価研究センター(LIBTEC)」でパナソニックやトヨタ自動車と研究に取り組む。

❖ 村尾修社長は「25年にも車載向けの全固体電池を開発したい」と意欲を示す。

💛 村田製作所:ソニーから電池事業買収。業界最大容量の全固体電池を量産化

❖ 各社に先駆けワイヤレスイヤホンなどのウエアラブル端末に使える小型の全固体電池の量産化にメドをつけた。
  20年度から月産10万個の生産を目指す。
❖ リチウムイオン電池は発火しやすい液体の電解質を使うが、全固体電池は固体の電解質を活用。燃えにくく安全性が高い。
❖ 2~2.5㍉アンペア時と業界最高水準を達成。10月に千葉幕張で開催された家電見本市「CEATEC2019」では経済産業賞を受賞した。

💛 全樹脂型電池:化学メーカー三洋化成工業

日産自動車でリーフの開発に携わった慶応大学の堀江英明特任教授と共同で開発。
❖ 従来は金属が使われる集電体を樹脂に置き換えた。セパレータが不要で従来のリチウムイオン電池に比べてコストを最大6割減らせる。 
❖ 堀江氏が立ち上げたスタートアップに出資、子会社化して事業育成。
❖ 三洋化成の安藤孝夫社長は「安全性は全固体電池よりも高い」と強調。
❖ 21年初頭にも150億円かけて新型電池の新工場を福井県に建設する案を検討。 

💛 京セラ:電解液を電極に練りこんで粘土状にする新技術で次世代型リチウムイオン電池を開発。

❖ 20年秋から量産化
❖ 電極を仕切るセパレーターや集電体を減らせるため製造コストを3割程度下げられる
❖ 住宅用蓄電システムの蓄電池として商用化

💛 京都大学:内本喜晴教授らはトヨタ自動車などと共同で「全固体フッ化物イオン電池」を開発中

❖ リチウムイオンの代わりにフッ化物イオンを使用
❖ 従来のリチウムイオン電池に比べ10倍以上の高いエネルギー密度を達成できる。
❖ 電解質に固体を用いる「全固体」で燃えにくく安全性にも優れる。

山形大学が「xEV飯豊研究センター」の運営を継続_c0075701_15414584.png

【2019.10.9】
~ノーベル化学賞に決まった旭化成名誉フェロー吉野彰さん~
時事通信社 2019.10.9より

ノーベル賞関係者から授賞連絡の電話があった際には、「環境問題に一つの答えを出してくれることに非常に期待されていた。うれしく思う」と笑顔を見せた。

 吉野さんは「リチウムイオン電池で電気自動車の普及が進み、クリーンになるだけでなく、巨大な蓄電システムができることになり、太陽電池や風力発電が普及しやすくなる」と説明。この点が環境問題への一番大きな貢献だという。


 リチウムイオン電池の開発が難しかったのは、燃えやすかったからだ。吉野さんは共同受賞が決まったグッドイナフさんが発見したコバルト酸リチウムを正極、特殊な構造の炭素を負極とする新電池を開発したが、安全性を確認する必要があった。


 川崎市の研究拠点は多摩川に近かったが、河川敷で行うわけにはいかなかった。宮崎県延岡市にあるダイナマイト試験場で新電池に鉄の塊を落とすなどの実験を行い、発火しないか確認した。吉野さんは「あの実験で前へ進めた。本当の意味でリチウムイオン電池が誕生したのはあの瞬間かなと思う」と振り返った。


💛 リチウムイオン電池は今後、電動飛行機の実現も期待され、吉野さんは電解質を固体にする「全固体電池」の開発に取り組んでいる。「リチウムイオンはまだ謎だらけ。今までと全然違う発想の技術が出てくる可能性があり、わくわくしている」と話した。

 ノーベル賞については「化学賞の分野は広く、デバイス(電子部品)系はなかなか順番が回って来ない。順番が回って来たら絶対取りますと言っていたが、まさか、まさかです」と語った。

≪リチウムイオン電池≫ 山形新聞 2019.10.10より
小型軽量で、充電して繰り返し使える2次電池。ため込める電気の量が多いため、パソコンやスマートフォンに多く使われるほか、小惑星探査機はやぶさ2や国際宇宙ステーションにも搭載された。「メモリー効果」が少ない利点、の一方過充電や回路の短絡による発火事故も報告されている。

2018.11.22(木)
~次世代電池・「全固体型電池」、家電で先行~

日本経済新聞 2018.11.22(木) より

 次世代電池の本命と期待される「全固体電池」が、暮らしや産業に浸透する可能性が出てきた。電子部品の大手・TDKが指先に乗るサイズの小型品の実用化に目途をつけた。

 電気自動車・EVで利用できるとして注目されてきた全固体電池が、家電分野などで先行する見通しだ。
山形大学が「xEV飯豊研究センター」の運営を継続_c0075701_10095149.png
«全固体電池»
❖ 主要部品の電解質等、全てを固体の材料でつくる。
❖ 大容量で、急速充電に向く。
❖ 液体を使わないため安全性が高い。
❖ 高温・低温の環境下で使えるため、航空・宇宙分野での利用も期待される。

<開発状況:TDK>
❖ 数ミリ角のチップタイプを開発済みで、1千回の充電が可能。
❖ サンプル出荷を開始、量産体制を整えている最中で本格的な実用化はでは世界の先駆けとなる

<提案用途:TDK>
❖ 小型製品を家庭やオフィス、工場でのエアコンや照明などで利用することを提案。エアコンの温度を調整するために温度を測るセンサーに埋め込む。センサーのボタン型アルカリ電池の代替えの想定。

<トヨタ自動車>
❖ 2020年代前半に実用化を狙っている。航続距離を延ばすことが出来、充電時間は短くなる。
❖ フォルクスワーゲンも2025年ごろまでに量産を整える計画

<富岡 恒憲=日経 xTECH/日経Automotiveより>
電気自動車(EV)用の全固体電池の実用化に、トヨタ自動車が本気だ。同社は、2020年代前半にまず、数量限定で既存電池の性能を超える全固体電池を実用化。その後、高性能化と大量生産技術の確立を目指す。2030年までにEVがエンジン車並みの競争力を持つ可能性が出てきた。

「全固体電池は(EVの)航続距離を飛躍的に改善するポテンシャルからゲームチェンジャーになり得る技術だと考えている。200人を超える技術者とともに、2020年代前半の実用化を目指して開発を加速している」―。2030年以降との見方が大勢を占めていたEV用の全固体リチウムイオン電池(以下、全固体電池)の実用化が、一気に前倒しとなった。

 発言の主はトヨタ副社長のディディエ・ルロワ(Didier Leroy)氏である(図1)。2017年10月開催の東京モーターショーで明かした。同社はさらに、同年12月13日に、パナソニックと全固体電池を含む車載用角型電池事業に関する協業を検討すると発表。同月18日には、同社副社長の寺師茂樹氏が、「トヨタの電動車普及に向けたチャレンジ」の説明会の中で全固体電池の2020年代前半の実用化を改めて表明し、同社の本気度を強調した。


<各社が開発を競う>
❖ 太陽誘電、村田製作所
❖ 日立造船:航空・宇宙分野での活用を狙う。2020年代後半にEVに参入する計画


<課 題>
❖ 最適な電解質の材料探し
❖ 量産技術の開発

<展 望>
❖ 幅広い産業で今後、あらゆるモノがネットに繫がる「IoT」の仕組みが広がる。工作機械など産業設備、橋や道路などインフラに振動や温度を測るセンサーを取り付け、データを吸い上げて事業の改善に活用する。
❖ センサーの電源として長寿命で小型の全固体電池の需要が拡大する。データ経済の重要な裏方となりそうだ。

<将来の市場規模>
❖ 富士経済によると、世界市場規模は、2017年で21億円、2030年頃に実用化が進み、2035年に2兆7877億円まで拡大する見込み。

«産業を支える電池は世代世代を繰り返してきた»

1.マンガン乾電池: 使い切りの1次電池
❖ 1800年代後半~
❖ 独ガスナ―など欧州勢が先行
❖ 電極材料に金属のマンガン活用。安価だが電力小さい

2.アルカリ乾電池:1次電池
❖ 1900年代後半~
❖ 米エナジャイザーなどが開発
❖ 1次電池の主流。マンガン乾電池の3~5倍のエネルギー

3.リチウムイオン電池:充電可能な2次電池
❖ 1990年代~
❖ ソニーが世界初の商品化、中国CATLが自動車用首位
❖ 現在の電池の主流。スマホ、パソコンなどに幅広く普及

4.全固体電池:2次電池
❖ 2020年~
❖ TDKなど日本製、サムソンなど韓国勢、米国勢競う
❖ リチウム型より大容量で長寿命。IoT時代の黒子に

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by ykkyy | 2020-02-20 07:14 | EV・FCV(燃料電池車)、次世代乗り物 | Trackback | Comments(0)
次世代蓄電池の実用化競争:日本の蓄電池産業発祥の京都で
~次世代蓄電池の実用化競争:日本の蓄電池産業発祥の京都で~

NIKKEI Business DAILY
日経産業新聞 2019.12.6(金)より

💛 シャトルバッテリー:コネックスシステムズ社

固体酸化物形燃料電池(SOFC)に鉄ー空気電池を組み合わせた蓄電池。
❖ 水素と酸素イオンを反応させて発電する。燃料電池は水素を供給する必要があるが、シャトルバッテリーは鉄の酸化還元反応を使って水素を作る。
❖ 理論上、同じ大きさのリチウムイオン電池の5倍のエネルギーを出せる。

💛 GSユアサ: コバルトの使用量を減らした低コストなリチウムイオン電池の開発を推進

日本の電池の歴史は「日本のエジソン」と呼ばれた島津製作所の二代目・島津源蔵が1895年に鉛蓄電池を国内で初めて開発したことに始まる。
島津の電池部門が独立してできたのが現在のGSユアサだ。「GS」は島津源蔵のイニシアルに由来する。

💛 全固体電池:吉野彰氏が理事長を務める技術研究組合「リチウムイオン電池材料評価研究センター(LIBTEC)」でパナソニックやトヨタ自動車と研究に取り組む。

❖ 村尾修社長は「25年にも車載向けの全固体電池を開発したい」と意欲を示す。

💛 村田製作所:ソニーから電池事業買収。業界最大容量の全固体電池を量産化

❖ 各社に先駆けワイヤレスイヤホンなどのウエアラブル端末に使える小型の全固体電池の量産化にメドをつけた。
  20年度から月産10万個の生産を目指す。
❖ リチウムイオン電池は発火しやすい液体の電解質を使うが、全固体電池は固体の電解質を活用。燃えにくく安全性が高い。
❖ 2~2.5㍉アンペア時と業界最高水準を達成。10月に千葉幕張で開催された家電見本市「CEATEC2019」では経済産業賞を受賞した。

💛 全樹脂型電池:化学メーカー三洋化成工業

日産自動車でリーフの開発に携わった慶応大学の堀江英明特任教授と共同で開発。
❖ 従来は金属が使われる集電体を樹脂に置き換えた。セパレータが不要で従来のリチウムイオン電池に比べてコストを最大6割減らせる。 
❖ 堀江氏が立ち上げたスタートアップに出資、子会社化して事業育成。
❖ 三洋化成の安藤孝夫社長は「安全性は全固体電池よりも高い」と強調。
❖ 21年初頭にも150億円かけて新型電池の新工場を福井県に建設する案を検討。 

💛 京セラ:電解液を電極に練りこんで粘土状にする新技術で次世代型リチウムイオン電池を開発。

❖ 20年秋から量産化
❖ 電極を仕切るセパレーターや集電体を減らせるため製造コストを3割程度下げられる
❖ 住宅用蓄電システムの蓄電池として商用化

💛 京都大学:内本喜晴教授らはトヨタ自動車などと共同で「全固体フッ化物イオン電池」を開発中

❖ リチウムイオンの代わりにフッ化物イオンを使用
❖ 従来のリチウムイオン電池に比べ10倍以上の高いエネルギー密度を達成できる。
❖ 電解質に固体を用いる「全固体」で燃えにくく安全性にも優れる。

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by ykkyy | 2019-12-24 14:19 | EV・FCV(燃料電池車)、次世代乗り物 | Trackback | Comments(0)
自動車産業に「100年に一度の大変革期」、CASEの重圧で
~自動車産業に「100年に一度の大変革期」、CASEの重圧で~

日本経済新聞 2019.4.22

自動車産業に「100年に一度の大変革期」、CASEの重圧で_c0075701_15361101.jpg

≪CASEの重圧≫
 自動運転など新しい技術の潮流「CASE」が、世界の自動車産業を揺さぶっている。ソフトウェアなど不慣れな領域での投資・開発の負担が膨らみ、IT大手など異業種との競争も激化する。
「100年に一度の大変革」に突入した自動車産業。投資マネーは離散し、自動車株の時価総額は2018年1月の直近ピーク比で約57兆円(21%)減少した。

≪CASE対応≫
毎年1000億円以上の開発費が必要。営業利益は大きなマイナスのリスクを抱えている。

≪株式≫
自動車株からマネーが離散している。主要自動車株の動きは世界株式との連動性が薄れ、下振れが鮮明だ。15年比で世界株が30%上昇しているのに対し、自動車株は4%安に沈む。

💛 CASE 💛
 
 自動車を巡る新しい技術・潮流を示す造語。
以下の4つの頭文字を組み合わせである。

❖ Connected:インターネットとの接続機能
❖ Autonomous:自動運転
❖ Shered&Service:カーシェアリング
Electric:電動化


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by ykkyy | 2019-04-22 15:33 | EV・FCV(燃料電池車)、次世代乗り物 | Trackback | Comments(0)
ドローンの事故を有人機並みに検査
~ドローンの事故を有人機並みに検査~

日本経済新聞 2019.2.2より

国土交通省は小型無人機「ドローン」の事故が発生した場合、航空機など有人機と同様に、現場の状況や具体的な操作方法について、操縦者への聞き取りや立ち入り検査ができる仕組みを新設する。これまでは、任意での協力。
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<航空法の改正内容>
 ドローン利用者が急増するなか、事故原因の究明や再発防止に役立てしたい考えで、通常国会へ航空法改正案の提出を目指す。
❖ 航空法で規制対象とする200グラム以上の無人航空機の事故が対象となる。また、飛行や前に機体点検の義務付け、操縦士の飲酒している場合や他人に迷惑を及ぼすような飛行の禁止」についても定める。
<現状>
❖ 国交省は2015年に航空法を改正し、空港周辺や人口が集中する地域の上空、地表・水面から150m以上の高さを飛行する場合には国交相の許可が必要と規定。日中以外や目視外で飛行させる場合も承認が必要とした。違反した場合には50万円以下の罰金が科せられる。
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by ykkyy | 2019-02-05 16:02 | EV・FCV(燃料電池車)、次世代乗り物 | Trackback | Comments(0)
次世代電池・「全固体型電池」、家電で先行
~次世代電池・「全固体型電池」、家電で先行~

日本経済新聞 2018.11.22(木) より

 次世代電池の本命と期待される「全固体電池」が、暮らしや産業に浸透する可能性が出てきた。電子部品の大手・TDKが指先に乗るサイズの小型品の実用化にめどをつけた。

 電気自動車・EVで利用できるとして注目されてきた全固体電池が、家電分野などで先行する見通しだ。
次世代電池・「全固体型電池」、家電で先行_c0075701_10095149.png
«全固体電池»
❖ 主要部品の電解質等、全てを固体の材料でつくる。
❖ 大容量で、急速充電に向く。
❖ 液体を使わないため安全性が高い。
❖ 高温・低温の環境下で使えるため、航空・宇宙分野での利用も期待される。
<開発状況:TDK>
❖ 数ミリ角のチップタイプを開発済みで、1千回の充電が可能。
❖ サンプル出荷を開始、量産体制を整えている最中で本格的な実用化はでは世界の先駆けとなる
<提案用途:TDK>
❖ 小型製品を家庭やオフィス、工場でのエアコンや照明などで利用することを提案。エアコンの温度を調整するために温度を測るセンサーに埋め込む。センサーのボタン型アルカリ電池の代替えの想定。
<トヨタ自動車>
❖ 2020年代前半に実用化を狙っている。航続距離を延ばすことが出来、充電時間は短くなる。
❖ フォルクスワーゲンも2025年ごろまでに量産を整える計画

<富岡 恒憲=日経 xTECH/日経Automotiveより>
電気自動車(EV)用の全固体電池の実用化に、トヨタ自動車が本気だ。同社は、2020年代前半にまず、数量限定で既存電池の性能を超える全固体電池を実用化。その後、高性能化と大量生産技術の確立を目指す。2030年までにEVがエンジン車並みの競争力を持つ可能性が出てきた。

「全固体電池は(EVの)航続距離を飛躍的に改善するポテンシャルからゲームチェンジャーになり得る技術だと考えている。200人を超える技術者とともに、2020年代前半の実用化を目指して開発を加速している」―。2030年以降との見方が大勢を占めていたEV用の全固体リチウムイオン電池(以下、全固体電池)の実用化が、一気に前倒しとなった。

 発言の主はトヨタ副社長のディディエ・ルロワ(Didier Leroy)氏である(図1)。2017年10月開催の東京モーターショーで明かした。同社はさらに、同年12月13日に、パナソニックと全固体電池を含む車載用角型電池事業に関する協業を検討すると発表。同月18日には、同社副社長の寺師茂樹氏が、「トヨタの電動車普及に向けたチャレンジ」の説明会の中で全固体電池の2020年代前半の実用化を改めて表明し、同社の本気度を強調した。


<各社が開発を競う>
❖ 太陽誘電、村田製作所
❖ 日立造船:航空・宇宙分野での活用を狙う。2020年代後半にEVに参入する計画


<課 題>
❖ 最適な電解質の材料探し
❖ 量産技術の開発

<展 望>
❖ 幅広い産業で今後、あらゆるモノがネットに繫がる「IoT」の仕組みが広がる。工作機械など産業設備、橋や道路などインフラに振動や温度を測るセンサーを取り付け、データを吸い上げて事業の改善に活用する。
❖ センサーの電源として長寿命で小型の全固体電池の需要が拡大する。データ経済の重要な裏方となりそうだ。

<将来の市場規模>
❖ 富士経済によると、世界市場規模は、2017年で21億円、2030年頃に実用化が進み、2035年に2兆7877億円まで拡大する見込み。

«産業を支える電池は世代世代を繰り返してきた»
1.マンガン乾電池: 使い切りの1次電池
❖ 1800年代後半~
❖ 独ガスナ―など欧州勢が先行
❖ 電極材料に金属のマンガン活用。安価だが電力小さい

2.アルカリ乾電池:1次電池
❖ 1900年代後半~
❖ 米エナジャイザーなどが開発
❖ 1次電池の主流。マンガン乾電池の3~5倍のエネルギー

3.リチウムイオン電池:充電可能な2次電池
❖ 1990年代~
❖ ソニーが世界初の商品化、中国CATLが自動車用首位
❖ 現在の電池の主流。スマホ、パソコンなどに幅広く普及

4.全固体電池:2次電池
❖ 2020年~
❖ TDKなど日本製、サムソンなど韓国勢、米国勢競う
❖ リチウム型より大容量で長寿命。IoT時代の黒子に

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by ykkyy | 2018-11-27 12:40 | EV・FCV(燃料電池車)、次世代乗り物 | Trackback | Comments(0)
「空飛ぶ車」実現へ計画の素案公表 “2020年代に実用化”
「空飛ぶ車」実現へ計画の素案公表 “2020年代に実用化”

NHK NEWS WEB 2018.11.17 
「空飛ぶ車」実現へ計画の素案公表 “2020年代に実用化”_c0075701_09410513.jpg

ドローンのように空を移動する「空飛ぶクルマ」の実現に向け、計画の素案が公表されました。2020年代の実用化を目指して、政府は来年から国内での試験飛行を許可するということです。

「空飛ぶクルマ」は、主にドローンの技術を応用し、電動で飛行と離着陸ができる機体のことで、交通渋滞の解消や物流サービスの効率化などにつながるとして、世界で開発が進められています。

その実現に向けて、経済産業省と国土交通省は、開発を進める企業などが参加した協議会で計画のロードマップの素案を公表しました。

それによりますと、2020年代半ばに離島や山間部での移動手段として実用化したあと、2020年代後半には都市部でも利用できるようにします。

これに向けて来年から試験飛行を許可し、実証実験の候補地としては、東京と大阪、それに三重県と福島県があがっているということです。

協議会では、今後、この素案をもとに企業や自治体などと協議を進め、来月の会合で最終的なロードマップを決定したいとしています。


【2018.10.12】
~「空飛ぶトラックを商用化」~

 日本経済新聞 2018.10.12(金)より
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 ヤマトホールディングスは米ヘリコプター製造大手のベル・ヘリコプターと共同で無人輸送機開発に乗り出す。
<空飛ぶトラック>
❖ 最大450㎏の荷物を
❖ 時速約160㎞運ぶ

空中衝突回避など政府の法整備をにらみながら2020年代後半までに実用性する。

 深刻な人手不足に直面する物流業界で技術面で課題克服を目指す動きが本格化する。

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by ykkyy | 2018-11-17 09:43 | EV・FCV(燃料電池車)、次世代乗り物 | Trackback | Comments(0)
「しなやかなタフポリマー」を素材のコンセプトカーの展示
~「しなやかなタフポリマー」を素材のコンセプトカーの展示~

展示日時:2018.10月25日~26日
会  場:山形大学工学部キャンパス内、百周年記念会館プラザ:
     重要文化財・旧米沢高等工業学校本館と
     百周年記念会館を対峙させている「プラザ」
<今回の展示の主催者・関係者の方々>
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<コンセプトカー>
 「革新的研究開発推進プログラム」(ImPACT)一環で開発された電気自動車。
 山形大学の伊藤浩志教授・工学部副学部長・グリーンマテリアル成形加工研究センター長と研究者が参加し、自動車などへの活用に向けた新素材を東レとともに開発中。
 この新素材を生かしたコンセプトカーは、80%をプラ化にし、同じサイズの車両より40%軽く大幅に軽量化を図り、800㎏となった。
 伊藤浩志教授は「山形大学が誇る材料開発技術をさらに発展させ、将来社会に役立たせたい」と語る。
 ImPACTでは、燃料電池等の研究も行っており、伊藤教授も関わっている。
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by ykkyy | 2018-10-26 12:52 | EV・FCV(燃料電池車)、次世代乗り物 | Trackback | Comments(0)
空飛ぶトラックを商用化
~「空飛ぶトラックを商用化」~

 日本経済新聞 2018.10.12(金)より
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 ヤマトホールディングスは米ヘリコプター製造大手のベル・ヘリコプターと共同で無人輸送機開発に乗り出す。
<空飛ぶトラック>
❖ 最大450㎏の荷物を
❖ 時速約160㎞運ぶ

空中衝突回避など政府の法整備をにらみながら2020年代後半までに実用性する。

 深刻な人手不足に直面する物流業界で技術面で課題克服を目指す動きが本格化する。

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by ykkyy | 2018-10-17 06:01 | EV・FCV(燃料電池車)、次世代乗り物 | Trackback | Comments(0)
EVにロータリー技術を導入
~EVにロータリー技術を導入~
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日本経済新聞 2017.11.6  より

 マツダは2019年に、小型ロータリーエンジン搭載の電気自動車(EV)を米国と欧州に投入する。小型で高出力のロータリーエンジンを発電用に使うことで、既存のEVに比べ走行距離が2倍に伸びる。米欧市場での環境規制に対応。
 ガソリンエンジンで作った電気でモーターを駆動し、走行する。
車両に搭載する蓄電池の容量を抑えたり、航続距離を伸ばしたりできる。


【2017.9.30】

~EVの基幹技術・航続距離延長のカギ:モーター、バッテリー&インバーター~

日本経済新聞 2017.9.30 「きょうのことば」 より
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EVの中核技術がガソリンなどを燃やして動力を生み出すエンジン車のエンジンの役割を果たす
◇ モーター
◇ バッテリー
◇ バッテリーとモーターの間の電気のやり取りを制御するインバーター

航続距離延長のカギ
EVでは一回の充電で走れる距離が競争力を大きく左右する。性能のカギは、下記の基幹技術である。
◆ モーター
  高効率のモーターは新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が開発プロジェクトを立ち上げ、トヨタ自動車やデンソーが参加。

◆ バッテリー
  性能のカギは、主流のリチウムイオン電池、新技術として期待される「全固体電池」だ。航続距離はリチウムイオン電池の約3倍になる。

◆ 制御システム
  バッテリーとモーター間の電気のやり取りを制御するインバーター、モーターの動きを細かく制御するインバーターの性能も重要になる。


【2017.9.28】

~家電大手の英ダイソンEVに参入~

日本経済新聞 2017.9.28 より

 家電大手の英ダイソンは、電気自動車(EV)に参入すると発表。主力のコードレス掃除機などで培ったノウハウをEV開発に生かす。エンジン車に比べ各段に参入障壁が低いEVの隆盛は、自動車業界の勢力図を一変する可能性を秘めている。

◆ 400人規模の体制で、バッテリーから車体の設計・開発まで基本的に自前で手掛ける。
◆ アストンマーティンから技術者をスカウト、公表を機に技術者の陣容を拡大。
◆ 開発には20億ポンド(約3千億円)を投入。

≪電池を自前で開発≫

開発するのは「全固体電池」。現在主流のリチウムイオン電池より倍以上の容量があり、充電時間を大幅に短縮できる。「液体を使わないので安全で加熱しにくく充電も早い」

≪モーター≫

 モーターは掃除機で培った技術を進化させ、EVに搭載。



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【2017.8.11】

~ EVへ大転換・3~

日本経済新聞 2017.8.11 より

≪これが持続可能な未来だ≫

 「太陽光で作った電気を蓄電池でためてEV・電気自動車で使う。これが持続可能な未来だ」米テスラのカート・ケルティ・シニアディレクターは語る。
 テスラはEV用電池に加え据え置き型蓄電池にも事業を拡大。創業者イーロン・マスク氏の狙いは発電からEVまで一気通貫のエネルギーインフラを作ること。

≪ウェル・トゥー・ホイール(油井から車輪)≫

燃料を作る段階からトータルの環境負荷を見る。発電時の二酸化炭素(CO2 )排出量まで考えれば、エンジン車はEVとの差がなくなる。
  
<ガソリン車に対するEVのCO2削減率:国立環境研究所の調査

フランス:90%(原子力発電の比率が高い)
中国:15%(7割以上をCO2 を多く排出する石炭火力発電に依存 
◆ EVを増やしても、エネルギー源から変えなければ根本的な地球温暖化対策に繋がらない。
◆ EVシフトの先には太陽光発電、風力発電など再生可能えねるぎーの拡大が待ち受ける。
◆◆◆ 自動車に素材、エネルギーまで産業構造を大きく変えようとしているEVへの大転換は世界の秩序にも影響を与える。

≪試練の産油国≫
「40年には1日にOPEC(石油輸出国機構)の1日の生産量の四分の一に相当する800万バレルの石油の需要が減る」と米調査会社ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンスは予測する。
 世界の石油消費量の65%はじどうしゃなど輸送用がしめる。発電用途は4%程度。自動車用の落ち込みを補うのは難しい。


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by ykkyy | 2017-11-06 20:29 | EV・FCV(燃料電池車)、次世代乗り物 | Trackback | Comments(0)